2026.02.04

クリストファー・ノーラン監督、ネトフリのワーナー買収に懸念ー「大きな懸念」

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Netflixによるワーナー買収をめぐる話は話題が尽きないが、現時点ではNetflixはワーナー・ブラザース・ディスカバリーのストリーミング部門とスタジオ資産を約827億ドルで取得する提案を進めており、米上院の公聴会ではTed Sarandosらが取引の影響について追及を受けた。司法省も審査中とされ、株主投票は2026年3月ごろになる可能性が報じられている。

こうした動きに対し、『ダークナイト・トリロジー』でも著名なクリストファー・ノーラン監督が強い懸念を示した。監督は2025年9月に全米監督協会（DGA）の会長に就任しており、組合側の立場からも映画の公開形態をめぐる議論の当事者でもある。

”この件がどう進むのか、非常に大きな懸念がある。主要スタジオが消えるような事態になれば、業界全体にとって大きな痛手だ”

ノーラン監督が問題視しているのは、単に「企業が大きくなる」ことではなく、ワーナー映画が劇場でどう扱われるかという部分だ。公聴会でも、巨大プラットフォーム化によって競争が弱まり、作品が劇場から遠ざかるのではないかという疑念が示されている。一部の米国上院議員は、競争の低下や雇用への影響に加え、劇場公開より自社プラットフォームを優先できる構造そのものを懸念材料として挙げた。

また報道では、買収後も「少なくとも45日」の劇場公開期間を維持する方針が取り沙汰される一方、DGA側はより長い独占的な劇場公開期間を求めてきたとされる。つまり争点は、映画がどれだけの時間、劇場という場所に“居られるか”であると言えるだろう。

ノーラン監督も「詳細をもっと知りたい」として最大の懸案事項であることも示唆している。彼自身もワーナー作品を手掛けたクリエイターとして、映画の未来を不安にかんじていると言える。

今回の取引がこのまま成立するかは、株主承認だけでなく規制当局の判断にも左右される。だが少なくとも、配信企業と伝統的スタジオの境目が消えかけている現実に、ハリウッドの映画市場がどのように変容していくのか注目だ。