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ワーナー・ブラザース・ディスカバリー(WBD)売却をめぐる動きが、ここにきて一段と複雑になってきた。
複数社による入札合戦が続くなかで、パラマウント・スカイダンスは中東の政府系ファンドの支援を受けた新たなオファーを準備していると海外メディアより報じられ、一方でNetflixも巨額の「現金主体」の入札に踏み切ったと伝えられている。
もともとパラマウント・スカイダンスについては、サウジアラビアやカタール、アブダビの政府系ファンドと組んで約710億ドル規模の買収案をまとめているのではないか、という報道が先行していた。しかしこパラマウント側は「事実無根だ」と強く否定していた。
しかしさらなる情報によるとパラマウント・スカイダンスは再び中東の政府系ファンドからの出資を受けた形で、WBD全体を対象にした新たな入札を組み立てているとされる。
報道では具体的なファンド名としてサウジアラビアの公共投資ファンド(PIF)、カタール投資庁(QIA)、アブダビ投資庁(ADIA)などが挙げられており、これらの資金が買収額の一部を支える構図だと説明されている。
一方でNetflix側にも大きな動きがあると報じられている。どうやら「大部分が現金」で構成された巨額のオファーを提示したと報じられた。関係筋によれば、このオファーは数百億ドル規模に達し、ローンなどを組み合わせて資金を用意しているという。
今回の入札は、すでに拘束力のある条件として提出されているが、いずれのオファーも米国規制当局による審査が必至であり、とくに中東資本との連携や、Netflixのような巨大配信プラットフォームによる縦型統合には、米国の独禁法や安全保障の観点から厳しいチェックが入る可能性が高いと見られている。
ワーナーが100年以上かけて成長させてきた巨大なIP群をどの企業が取得することになるのか、映画業界の勢力図も大きく変わることとなるため、今後の情報に注目しておこう。

巨額すぎてイミフ

映画情報サイト「Ginema-nuts(ギネマナッツ)」の編集部です。
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