トランプ米国大統領、米国外で撮影された映画に100％の関税を宣言

アメリカのドナルド・トランプ大統領は自身のSNSを更新し、米国外で制作された映画に対して100％の関税を課す方針を明らかにした。

トランプ大統領は、アメリカの映画産業が急速に衰退しつつあるとし、他国がアメリカの映画製作者やスタジオを国外に誘致するための優遇措置を取っていることを批判した。

その結果、ハリウッドをはじめとするアメリカ国内の多くの地域が壊滅的なダメージを受けていると主張し、これを国家安全保障上の脅威と位置づけている。

その対策として、アメリカ合衆国商務省とアメリカ通商代表部に対し、国外で制作された映画に100％の関税を課す手続きを直ちに開始できる権限を与えたと発表している。

最後には「私たちは再びアメリカで映画が作られることを望んでいる！」と宣言している。

ハリウッド映画が国外で撮影されることは珍しくなく、トランプ大統領の言う通り、一部の国では税制優遇により制作費を抑える仕組みが整っている。

ただし今回の関税措置によって、大きな負担が発生するのは確実だ。この100％関税を誰が負担するのかは、現時点では不透明である。

今後、映画やドラマの制作本数が減少することや、作品ごとに与えられる予算が削減される可能性が指摘されている。

一部の米国メディアは、国外で撮影されたとしてもスタッフはアメリカ人であり、そこに雇用が生まれていると指摘。関税が増えれば、制作費を削減するために雇用が削られるおそれがあるとも報じている。
映画館のチケット価格やストリーミングの会員費の値上がりを懸念する声もある。

ある映画プロデューサーはDeadlineに対して次のように語っている。

現在、国外で撮影されている代表作としては、ニュージーランドでジェームズ・キャメロン監督による『アバター ファイア・アンド・アッシュ』、ロンドンで撮影中のマーベル映画『アベンジャーズ／ドゥームズデイ』や『スパイダーマン：ブランド・ニュー・デイ』がある。

ルーカスフィルムの『スター・ウォーズ／スター・ファイター』もイギリスでの撮影が予定されており、DCスタジオの『スーパーガール：ウーマン・オブ・トゥモロー』も同様にイギリスで制作が進められている。

多くのハリウッド映画が税制優遇のあるイギリスを拠点としている今、もしこの関税措置が実行されれば、アメリカの映画産業全体に多大な影響を及ぼすことは間違いない。今後の続報に注目だ。

影響はかなり大きそう・・・

ギネマナッツ編集部

映画情報サイト「Ginema-nuts（ギネマナッツ）」の編集部です。

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